WACC

Posted on | 2016年2月5日金曜日 | No Comments

総資産における株主資本の割合×株主資本コスト+総資産における負債の割合×負債コスト×(1-実効税率)

負債コスト

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債券利回り

株主資本コスト

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株価リターン+配当リターン

企業価値

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企業が将来産出するCFの現在価値

IRR

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投資判断の方法の一つ。NPVがゼロになる(つまり、全CFの割引現在価値−投資額=ゼロ)ような割引率rを計算し、それが基準となる割引率Xよりも大きいのか小さいのかで投資の是非を判断する。

NPV

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投資判断の方法の一つ。全キャッシュフローの割引現在価値から、投資額を引いた額がNPV(ネット・プレゼント・バリュー)であり、NPV>X(基準額)なら、投資する、NPV<Xなら投資しない、みたいに判断する。

社債利回りとリスクプレミアムの関係

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◯債券価格:リスクフリーのものより低くなる(リスクプレミアム分割引率が上がるので、割引現在価値が下がる)

◯利回り:①社債利回りの分母は債券価格なので、債券価格が下がると利回りは上がる。②割引率rはそもそも資本コスト=利回りなので、それがリスクフリー金利+リスクプレミアムで計算されるのであるから、リスクプレミアム分利回りは上がる。社債利回り=リスクフリー債券(国債)利回り+リスクプレミアムの式で表される。

リスクプレミアム

Posted on | 2016年2月4日木曜日 | No Comments

リスクがある金融商品の金利−リスクフリー金利

デュレーションの計算

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各キャッシュフローの割引現在価値÷DCF法で計算されたプライス(割引現在価値の合計)を、年限で加重したもの。また、この計算式を整理すると、債券価格の変化率=−デュレーション×金利の変化率となり、例えばデュレーションが4年で、金利の変化率が1%上昇した場合、債券価格は4%下落することになる。


デュレーション

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債券などの金利リスク(金利の変動に対してどの程度強くキャッシュフローが反応するか)を年限で表したもの。一般的に、遠い将来であればあるほど(nが大きくなればなるほど)、割引分(1+r)^nが大きくなるので、その分rの変動の影響も大きくなる。よって、デュレーションが大きければ大きおほど、金利リスクは大きいと考えられる。またその定義から、デュレーションは「キャッシュフローの重心」とも言える。

複利利回りの計算

Posted on | 2016年2月3日水曜日 | No Comments

債券価格=クーポン/(1+r)+クーポン/(1+r)^2+…+(償還金100+クーポン)/(1+r)^nの式で、rを求める。

株式交換とTOBは全く違う!

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TOBは「株主さんこの価格で俺に株を売ってください!」とお願いする方法。なのでこの方法では株式を100%取得することは難しい。株式交換・株式移転は100%株式を取得する必要があるので、そんな生ぬるい方法ではなく、株主総会で承認を得て、一部の反対する株主からも強制的に株式を移転させる、という感じ。

LBOやTOB、MBOは同時に存在し得る!

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これらは必ずしも対立概念ではない。LBOはあくまで資金調達手法(買収先企業の資産を担保に借り入れを行って…)であり、TOBは執行手続き(株主はこの値段で俺に株を売ってください!お願いします!と公表)である。またMBOやEBOは「誰が買収するのか?」という買収主体の問題であって、例えばMBOはLBOの資金調達手法を使って行われるケースが多い。

プライベートエクイティ

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上場してない会社の株式

買収におけるファンドの役割

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企業とタッグを組んで資金提供をするなどして、企業の買収を助ける。

デット・エクイティ・スワップ(債務株式化)

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銀行からお金を借りているけど、返す金がなくて困った企業が、お金を返す代わりに株式を新規発行して、それをお金の代わりとして銀行にあげることで許してもらうこと。

株式移転

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株を使って合併し、ホールディングカンパニーみたいなのを作る。新規設立会社の新規発行株と、自社・他社の全て(100%)の株式を交換することで、合併が完了する。

株式交換

Posted on | 2016年2月2日火曜日 | No Comments

株を使った子会社化。子会社にしたい企業の発行株式全て(100%)を、自社の新規発行株と交換することで、その企業を完全子会社化する。

TOB

Posted on | 2016年2月1日月曜日 | No Comments

株式公開買い付けのこと。企業の経営権の取得を目的に、不特定多数の株主から株式を買い集めること。敵対的買収にも用いられる。例としては阪急の阪神買収とか。

大株主の持ち株比率と議決権について

Posted on | 2016年1月31日日曜日 | No Comments

◯1/3以上保有した場合

→特別決議事項(定款変更、M&A、事業譲渡など)を拒否できる
◯過半数以上保有した場合
→①取締役や監査役を選任できる、②特別決議事項以外の議案なら単独で決定できる
◯2/3以上保有した場合
→特別決議事項を単独で決定できる。つまり、その会社を完全に支配できる。